言語聴覚士の給料ってどれくらい？実際の仕事内容と求人数の多さ

言語聴覚士は、医療領域・介護領域など活躍できる場所が多い資格です。今度も活躍の場は今まで以上に多くなり将来性もあります。しかし、どのようにしたら言語聴覚士を取得できるかなど詳しい内容まで理解している人は多くいません。そのため、今回は言語聴覚士の取得方法だけでなく、実際に言語聴覚士として働くことになった場合の年収や求人先まで詳しく解説します。

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言語聴覚士とは
1. 受験資格
2. 試験の合格率
言語聴覚士を取得した後の働き方
言語聴覚士は将来性も高くおすすめの資格

言語聴覚士とは

言語聴覚士は、英語でspeech language pathologistと表記され、多くはSTとして略されて呼ばれており、1997年に国家資格となった比較的新しいリハビリテーション専門職です。
言語聴覚士法によると、「厚生労働大臣の免許を受けて、言語聴覚士の名称を用いて、音声機能、言語機能又は聴覚に障害のある者についてその機能の維持向上を図るため、言語訓練その他の訓練、これに必要な検査及び助言、指導その他の援助を行うことを業とする者をいう。」と定義されていることから、「話す」「聞く（理解する）」「食べる」などに問題がある方に対してリハビリを行う国家資格です。

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受験資格

言語聴覚士の資格を取得するためには、下記のように法律で決められた教育課程を経て、国家試験に合格した後、厚生労働大臣の免許を受ける必要があります。

高校卒業後に養成校へ進学する

養成校は下記のように分かれます。

文部科学大臣が指定する学校（4年制の大学、3年制の短大）
都道府県知事が指定する養成所（3～4年制の専門学校）

4年制の大学であれば、医療保健学部・人間科学部などに、「言語聴覚学科」「言語聴覚学専攻」が設置されています。また、4年制の特徴としては、言語聴覚士に必要な専門知識・技術に加えて、外国語・保健体育などの一般教養も広く身に付けることができます。また、学位も取得できるため、就職時の印象の良さや、場合によっては待遇面で優遇される場合もあります。

3年制の短大も基本的には4年制大学と同じく、言語聴覚士の専門知識だけでなく、一般教養まで幅広く学べます。大学より1年間学ぶ期間が短くなるため、基本的な知識を取得したらすぐに現場で働きたいような場合にはおすすめの進路先です。一方、3～4年制の専門学校は、言語聴覚士の国家資格を取得して、現場に出ることを最大の目的としているため、カリキュラム全体が実践的な内容となっているため大学と比較すると、一般教養の時間は少ない傾向です。

一般の4年制大学を卒業後、2年制の養成校などに進学

一般の大学を卒業した場合や、大学卒業後に社会人として働いている場合に言語聴覚士をめざすルートになります。一般の4年制大学を卒業後であれば、2年制の養成校に進学した後、卒業することで受験資格が得られますが、実習・国家試験対策など3～4年間必要な内容が、2年間となっているため、スケジュール的にはかなり凝縮されています。

その他

他のリハビリ職など、入学前に一定の科目を履修している場合は、1年で受験資格を取得できます。また、外国の大学などで言語聴覚に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出し、認定を受ければ受験資格を得られます。

試験の合格率

リハビリ系の専門職は言語聴覚士以外に、理学療法士・作業療法士がありますが、その中でも難易度は比較的高めです。具体的な合格率は下記のようになります。

年度	受験者数	合格者数	合格率
2018年（第20回）	2,531人	2,008人	79.3％
2019年（第21回）	2,367人	1,630人	68.9％
2020年（第22回）	2,486人	1,626人	65.4％
2021年（第23回）	2,546人	1,766人	69.4％
2022年（第24回）	2,593人	1,945人	75.0％

言語聴覚士の合格率は近年60～70％程度となっています。一方、2022年における理学療法士の合格率は79.6％、作業療法士は80.5％と高い合格率になっていることから、ほとんどの受験者が合格していることがわかります。言語聴覚士を目指す場合は、国家試験までにある程度しっかりと学習しておく必要があります。

言語聴覚士を取得した後の働き方

実際に言語聴覚士を取得した後の年収・仕事内容・求人先は下記になります。

年収

年収は常勤、パート・アルバイトによって大きく異なります。

常勤

厚生労働省が発表をしている賃金構造基本統計調査では、言語聴覚士の給料は平均年収で4,189,400円となっています。この金額をさらに月給・賞与にわけると、月給は290,600円、賞与が702,200円となり、全国平均の年収が4,360,000円であることから、全国平均よりもやや低くなっています。

パート・アルバイト

パート・アルバイトでの雇用形態では、時給制になります。勤務地によって時給は大きく異なりますが、1200～2500円程度であることがほとんどです。

仕事内容

言語聴覚士の主な仕事内容は下記になります。

言語障害

言葉の理解・声を出すことの障害で会話が困難になっている状態です。言語障害は、唇・舌・声帯などの器官などが原因で発声・発音しにくい「構音障害」、脳卒中などが原因で脳が損傷した結果、聴く・話す・読む・書くなどの行為が困難になる障害の「失語症」に分かれます。言語聴覚士は、「構音障害」「失語症」どちらに対しても、リハビリを実施し、言語機能の回復・改善を目指します。

摂食嚥下障害

加齢による筋肉の衰え、病気の後遺症などの原因によって、食べ物を口に運ぶ、噛んで飲み込むなどの動作が難しくなっている状態のことです。摂食嚥下障害の場合、思ったように食べられないため、栄養状態を確保しにくい結果、健康への影響が多くなります。またそれだけでなく、「誤嚥（ごえん）」による肺炎を引き起こす危険性も高くなります。言語聴覚士はそれぞれの原因に合わせて、評価・筋力強化・医師や栄養士などの他職種と連携した栄養管理などを行い摂食機能を向上させます。

求人先

実際の言語聴覚士の求人先は大きく下記に分かれます。

医療領域

言語聴覚士の求人先は、医療機関がほとんどです。実際、令和4年4月に日本言語聴覚士協会が勤務先の分布を確認すると、医療機関が67.0％と圧倒的に多いことが分かっています。医療領域の場合は、急性期・回復期・生活期など求人先の医療過程によって内容が大きく異なります。実際の内容としては、脳卒中の患者さんが多い場合は、失語症・摂食嚥下に対してリハビリを中心に行い、認知症の多い医療機関では、認知症によるコミュニケーション障害に対してリハビリを中心に行うなどから、求人先によって内容が大きく変わることが分かるはずです。

介護領域

医療領域の次に多い求人先は介護領域となっており、その割合は20.2％となっています。介護領域も医療領域と同じように、求人先によって仕事内容・求められることは大きく異なります。介護領域の中でも多くの言語聴覚士が働いている求人先は介護老人保健施設などの施設系やデイケアなどの通所系に分かれますが、どちらにおいても利用者さん一人ずつの症状に応じたリハビリを行います。
また、近年では訪問リハビリの需要も高くなっています。医療機関から自宅へ退院したものの、以前に比べて言葉が出にくい、食べにくくなったなどの問題を抱えている利用者さんに対して自宅へ訪問して、リハビリを行います。今後は今まで以上に高齢化が加速するため、今まで以上に訪問リハビリの需要が高まると予測されます。

教育領域

割合でみると少数にはなりますが、教育領域で働く言語聴覚士もいます。教育領域の主な求人先は、養成校や、小・中学校の特別支援学級などに分かれます。
養成校で働く場合は、言語聴覚士を目指す学生に対して、講義・臨床実習・学生指導など幅広い仕事内容となります。また、特別支援学校の場合は、子どもの発達支援に対して言語指導・聴覚活用の指導・コミュニケーション訓練などを行います。子ども領域に対する言語聴覚士の不足は深刻な問題となっており、それだけ必要性が求められている分野にもなります。

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