介護予防運動指導員ってどんな資格？取得するメリットや仕事内容も解説

「介護予防運動指導員ってどんな仕事？」「資格は必要？」このような疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか。
介護予防運動指導員は、介護予防に関する知識をもとにプログラムの立案やトレーニングなどの指導を行います。資格の取得には指定された講習を受けたのちに修了試験を受け、合格する必要があります。
本記事では、介護予防運動指導員の資格の取得方法や取得するメリットを中心に解説します。働き方の選択肢の1つでもある介護予防運動指導員について、学んでみてはいかがでしょうか。

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介護予防運動指導員とは？

介護予防運動指導員は、介護予防に関する専門知識をもとに高齢者の健康を支える役割を持ちます。介護予防を目的としたプログラムを作成し、トレーニングや食事指導などを通して身体機能の維持・向上を目指します。
続いて、介護予防運動指導員の働き先を紹介します。

介護予防運動指導員の働き先

介護予防運動指導員は以下のような職場の選択肢があります。

・特別養護老人ホームなどの介護施設
・地域包括支援センター
・スポーツクラブ
・介護予防教室

近年、高齢者の健康寿命に対する意識は高まっています。そのため、介護施設以外の働き先もあり、選択肢は幅広いと言えるでしょう。
続いて、仕事内容を具体的に説明します。

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介護予防運動指導員の仕事内容

介護予防につながるプログラムの立案や指導が介護予防運動指導員の仕事です。
高齢者は筋肉量が低下しているため、介護が必要になる状態を防ぐには運動が欠かせません。しかし、身体状況や体力には差があるため、個々に合わせたプログラムが必要です。
介護予防運動指導員は1人ひとりに合わせた介護予防プログラムを立案し、筋力向上のためのトレーニングや誤嚥を防ぐための口腔機能向上訓練、身体を作るために大切な食事指導まで行います。介護予防プログラムを作成するためのアセスメントや、実際にプログラムを経て効果があったのかを評価し、次の介護予防プログラムに活かします。
特別養護老人ホームなどの介護施設では機能訓練士を補助する役割を持っており、多職種と連携して高齢者をサポートする面もあるでしょう。
続いて、介護予防運動指導員の資格取得方法を説明します。

介護予防運動指導員の取得方法

介護予防運動指導員の資格は、講習会を受講したのち修了試験に合格すると取得できます。

受講要件

受講要件を満たしているのは以下の資格を所持している方です。
医師、歯科医師、薬剤師、保健師、助産師、看護師、准看護師、臨床検査技師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士、歯科衛生士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、栄養士、介護支援専門員、健康運動指導士等、介護職員基礎研修課程修了者、訪問介護員2級以上で実務経験2年以上の方、実務者研修修了者、初任者研修修了者で実務経験2年以上の方、および上記国家資格の養成校等の卒業見込みかつ資格取得見込み者（国家試験受験者）
なお、介護予防運動指導員の資格は、3年ごとに更新手続きが必要です。

講習内容

講習は以下のような科目を受講します。

・老年学
・介護予防概論
・高齢者筋力向上トレーニング持論
・転倒予防持論
・尿失禁予防特論
・口腔機能向上特論
・フレイル・サルコペニア予防特論
・認知症予防特論

上記を含めた計31.5時間、全23講座の講義と実習を受けます。なお、講習の一部はeラーニングでも受講できます。

修了試験

試験は23講座の講習内容から45問出題されます。試験時間は1時間でマークシート方式です。万が一不合格になった場合は、初回の受験日より1年以内であれば再受験が可能です。
続いて、介護予防運動指導員の資格を取得する2つのメリットを説明します。

介護予防運動指導員を取得する2つのメリット

介護予防運動指導員を取得するメリットは以下の2つです。

・資格取得後もスキルアップの機会がある
・自立支援に関する知識がある証明になる

それぞれ解説します。

資格取得後もスキルアップの機会がある

介護予防運動指導員養成講座を卒業した方を対象に、テクニカルワークショップという研修が実施されています。以下のような内容の研修が受けられます。

・サブインストラクター＆高齢者の体力測定研修
・健康げんき体操
・高齢者筋力増強マシントレーニング研修
・高齢者運動機能向上プログラム

プログラムのガイドラインや指導法なども学べるため、資格の取得後も実務に向けてスキルアップできるでしょう。

自立支援に関する知識がある証明になる

2021年の介護報酬改定において、自立支援やリハビリの取り組みを評価する「自立支援促進加算」が新設されました。背景には、医療費の増大や老々介護などの国が抱えている問題があります。日本は少子高齢化も進んでいるという現状もあるため、高齢者の健康寿命を伸ばすことは急務といえるでしょう。このような背景からも、介護予防の知識は高齢者と関わる仕事において、今後ますます必要になると考えられます。
介護予防運動指導員は、自立支援につながる介護予防の知識を活かして指導します。そのため、転職活動などでも介護予防の知識を持っている証明になり、自立支援に関する支援にも役立てられるでしょう。
続いて、介護予防にかかわる資格をご紹介します。

介護予防にかかわる資格

介護予防運動指導員以外にも、介護予防にかかわる以下の3つの資格があります。

・介護予防主任運動指導員
・介護予防指導士
・介護予防健康アドバイザー

それぞれ解説します。

介護予防主任運動指導員

介護予防主任運動指導員は、介護予防運動指導員を養成する講師的な役割を持ちます。講習の総時間も介護予防運動指導員は31.5時間であるのに対し、介護予防主任運動指導員は82.5時間となっています。
なお、受講要件は「実際に高齢者筋力向上等トレーニングプログラム等の普及に関する事業を行っていただく事業者から推薦を受けた方が対象」となっており、原則として個人で申し込むことはできません。

介護予防指導士

介護予防指導士は、専門的な知識と技能を活かして介護予防を推進する資格です。講義では筋力訓練指導・ストレッチング・転倒予防・栄養ケア・口腔ケアなどの知識を学べます。
受講要件を満たしているのは、以下の資格を所持している方です。
介護福祉士、初任者・基礎・実務者研修修了、ヘルパー、看護師、准看護師、保健師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、健康運動指導士、健康運動実践指導者、そのほか、高齢者に関わる資格をお持ちの方または取得見込みの方。
介護予防運動指導員の受講には、初任者研修修了者など一部の資格保持者は実務経験が必要でした。しかし、介護予防指導士は実務経験の年数に関係なく受講できます。

介護予防健康アドバイザー

介護予防健康アドバイザーは中高齢者の健康を支える資格です。講座では介護予防、健康維持に役立つエクササイズ・中高齢者の身体機能や主な運動器疾患。安全管理などを学べます。
どなたでも受講でき、短期速習カリキュラムにより3ヶ月程度で資格取得が目指せます。

まとめ

国が自立支援を重視しているという観点からも、介護予防の知識は今後ますます必要となるでしょう。介護予防運動指導員の資格は、介護予防の知識がある証明になるのみならず、働き先の選択肢も広げてくれます。
介護予防運動指導員やそのほかの資格取得も検討し、介護予防に関して学んでみてはいかがでしょうか

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