妊娠したら介護職の仕事はいつまで可能？出産までのスケジュールや注意点について紹介

体に負担のかかる業務も多い介護職。妊娠したらいつまで働けるのか気になる方も少なくないでしょう。この記事ではいつまで働けるのか、働くときの注意点について紹介します。妊娠してからの介護の仕事に不安がある方はぜひ参考にしてみてくださいね。

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妊娠したら介護職の仕事はいつまでできる？

妊娠したら体への負担はなるべく避けたいですよね。利用者を抱えたりする場面も多い介護の仕事は妊娠したら続けられないのでしょうか？ここでは妊娠してから介護の仕事はどの時期まで可能なのかを紹介します。

産前6週前までは働ける！

介護の仕事に限らず妊娠中は産前6週前（妊娠9カ月を過ぎたあたり）まで働くことが可能です。逆に産前の6週間と産後の8週間は労働基準法によって基本的に就業できない決まりになっています。また、出産が予定日より遅れた場合の期間は産前休業に含まれ、産後8週間は産後休業としてそのまま休むことができるので安心してください。

※双子などの多胎妊娠の場合は産前は14週間までの労働が可能。
※産後6週間経過した後に本人からの希望があり、医師が母体の体に問題がないと認める場合は働くことが可能。

妊娠が分かったら会社に早めに報告しよう

妊娠が判明したら早めに会社へ報告しましょう。一般的には安定期に入ってから会社へ報告することが多いですが、介護職は体に負担のかかる仕事です。特に妊娠初期は無理をすると流産のリスクもありますので、お腹や体に負担がかからないように業務を調整してもらう必要があるでしょう。
心拍が確認できて母子手帳をもらえる時期になったら会社の上司へ報告しましょう。早めに同僚へも周知しておくことで仕事内容を考慮してもらい、安心して過ごせます。また、周囲への報告は安定期になってからがいいと希望するようであれば、公表する時期は上司と相談しておきましょう。

体調が悪いときは休職制度を活用しよう！

体調がすぐれない日が続くと仕事をこのまま続けていいのか悩む方もいますよね。妊娠中の体調不良は休職制度を利用しましょう。
休職制度は怪我や病気で会社を一定期間休む場合に利用できる制度です。妊娠は病気ではありませんが、妊娠悪阻（重度のつわり）や切迫早産（子どもが早く産まれてしまうリスクのある状態）などによって絶対安静が必要になる場合にも利用できます。診断書を医師に用意してもらい、会社に相談しましょう。
ただし、妊娠中の体調不良の中には診断名がつかないものもあります。医師から診断書が出せないと言われる場合には「母性健康管理指導事項連絡カード(※1)」へ指示を記入してもらえないか確認してみましょう。母性健康管理指導事項連絡カードは時差出勤や休憩時間の延長などの措置が必要な妊婦であることを証明するものです。事業主はカードに指示された措置を行う決まりになっています。
妊娠中の体調不良と仕事の両立は妊婦さんのほとんどが直面する課題だと思います。そんなときはまず退職ではなく休職を考えて、仕事を上手く続けられるように上司に相談してみましょう。

妊娠中は働き方に注意

妊娠中はお腹の赤ちゃんに負担をかけないように過ごしたいですよね。介護は力仕事も多く、夜勤などの不規則な生活になりがちです。ここでは妊娠中に介護の仕事をする場合の注意点や業務内容について紹介します。

妊娠中はできるだけ避けたい業務

妊娠中は特に次の3つの業務は避けることが望ましいです。

【妊娠中に避けたい業務】
・移乗
・入浴介助
・排泄介助
・夜勤

これらの業務は特に利用者を支えたり、持ち上げたりする動作が多く、体に負担がかかるので避けてもらうように調整しましょう。特に入浴介助はお風呂場がすべりやすいので、利用者と一緒に転んでしまう場合があります。妊娠中の転倒は切迫早産や流産の危険性があるため、できる限り避けましょう。さらに転倒によって利用者も怪我してしまった場合には、心理的な負担になってしまうこともあります。
夜勤の業務もなるべく避けるように調整してもらいましょう。妊娠中はただでさえ体調不良になりやすいので、生活リズムが崩れるとさらに悪化してしまう恐れがあります。また、夜勤帯は職員が少なく、移乗などの体に負担のかかる動作を避けられません。
お腹の赤ちゃんと自分自身を守るためにも体の負担にならない範囲で業務を行うようにしましょう。

妊娠中でもできる業務を探そう

介護の仕事は幅広いので、妊娠中は体に無理がない範囲でできる業務を探すようにしましょう。

【妊娠中でも可能な業務】
・見守り
・事務作業（ケア記録、レクリエーションの考案など）
・食事介助
・口腔ケア
・おむつ交換
・レクリエーションの進行
・誘導（介助必要ない場合）
・掃除や洗濯

妊娠中はできるだけ体に負担のかからない座ってできる作業や転倒リスクのない業務をこなしましょう。できることが減ってしまい、周りに迷惑をかけていないか不安に感じるかもしれません。しかし、その分溜まってしまいがちな事務作業やレクリエーションの準備などで力になれる部分も大きいです。
周囲への感謝の気持ちはもちろん大切ですが、過度に申し訳なさを感じる必要はありません。自分の体と赤ちゃんを一番に考えて過ごしましょう。
また、妊娠中でも可能な業務の例を挙げましたが、体調や体の状態によってできない場合もあります。初期ではつわりによって匂いに敏感になり、食事介助やおむつ交換が難しい人もいます。また、後期以降ではお腹も張ってくるので足元が見えにくくなります。前かがみになる作業や、階段での誘導などは避けるようにしましょう。動き回るとお腹が張りやすくなるので体調と相談しながら無理はしないように注意してください。

妊娠中に気をつけるポイント

妊娠中は次のことに気をつけましょう。

過度なストレスは溜めないで

妊娠中のストレスは母体だけでなく、お腹の赤ちゃんにも影響する恐れがあります。

【妊娠中のストレスによる影響】
・血管収縮によって胎児が栄養不足や酸欠になる恐れ
・ストレスホルモンで低体重や神経機能の障害のリスクが高まる
・切迫早産のリスクが高まる

妊娠中は体調不良やホルモンバランスの影響でストレスを感じやすくなる人も多いです。パートナーに気持ちを話したり、散歩したりするなどして適度にストレスを発散させるようにしましょう。

体調を一番に考える

妊娠中は自分の体のことを一番に考えましょう。特に安定期に入るまでは体に負担をかけないように注意が必要です。また中期以降も前傾姿勢やしゃがむような動作はお腹に負担がかかります。動き回ることの多い介護の仕事ですが、仕事内容を調整するようにしましょう。

周りに協力してもらえる姿勢を大切にする

妊娠中は休むことや仕事を替わってもらうことが多く、職場の方々の協力がなくては仕事を続けられません。申し訳なさを感じる必要はありませんが、感謝の気持ちは大切にして過ごすようにしましょう。
体調と相談しながら積極的に自分ができる仕事を探していけるといいですね。

【介護職必見】妊娠や出産に関わる制度は？

妊娠したら知っておきたい妊娠・出産に関わる制度を紹介します。

産休・育休

【産前・産後休暇】
出産予定日6週前と出産後8週間の休暇のこと。雇用形態に関わらず、だれでも取得できる。

【育休】
子どもが1歳になるまでの休暇（条件によって2歳まで可能）。同じ会社に1年以上勤めた方で出産後も復帰する見込みがある人が対象。

出産育児一時金

出産費用として42万円をだれでも受け取れる制度。

出産手当金

出産のために仕事を休んだ期間分の手当。加入している健康保険から支給される。

育児休業給付金

育休中の手当として雇用保険から支給される。

まとめ

この記事のポイントは次のとおりです。

【この記事のポイント】
・出産6週前まで働ける
・体調不良が続くときは休職制度を利用しよう
・体に負担がかかる業務は避けよう

妊娠中は体調不良もあり、さまざまなことに不安になる方も少なくないです。自分の体を一番に考えて仕事内容を調整しましょう。

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