福祉用具専門相談員になるには？必要な資格から将来性まで徹底解説

介護の現場でよく利用されているのは、電動ベッドなどの福祉用具です。福祉用具を扱う福祉用具専門相談員はどのような仕事内容なのか、疑問をお持ちの方もいるのではないでしょうか。
福祉用具専門相談員は、福祉用具を使用する方に対して選び方や使い方をアドバイスする仕事です。福祉用具専門相談員になれる方は、福祉用具専門相談員指定講習を修了して試験に合格した方と、看護師や介護福祉士などの国家資格を所持している方です。
本記事では、福祉用具専門相談員の具体的な仕事内容と将来性を中心に解説します。

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福祉用具専門相談員とは？

福祉用具専門相談員とは、福祉用具を利用する方に選び方や使い方をアドバイスする職業です。福祉用具を利用する方は生活を送るうえでさまざまな困難があり、福祉用具の利用を検討されます。福祉用具専門相談員はケアマネージャーと連携し、福祉用具を利用する方が自立した生活を送れるようにサポートします。

仕事内容

福祉用具は種類が多く、例えば車椅子1つでもバリエーションが豊富です。福祉用具専門相談員は、その方の状態や居住環境を考慮して適した福祉用具を選びます。状態に適した福祉用具を選ぶには、利用する本人の状態把握が欠かせません。面談して以下のような内容を情報収集します。

• 本人および家族の希望
• 心身機能
• 生活動作能力
• 医療・環境情報 など

また、福祉用具の使用にあたって、福祉用具貸与・販売計画書が必要です。ケアマネージャーが作成したサービス計画書と福祉用具を利用する本人およびその家族の相談内容をもとに、福祉用具専門相談員が作成します。「福祉用具を利用することでどのような目標を達成したいのか」などといった内容が記載されます。
貸与・販売する福祉用具について、取り扱いのしかたを説明するのも福祉用具販売員の役目です。正しく・適切に使用してもらうために、利用する本人・家族へ説明します。サービス提供開始後は、定期的にモニタリング・メンテナンスを実施します。利用環境に訪問し、福祉用具の点検や利用状況を確認し、必要に応じて計画の変更が必要です。モニタリングは年2回の実施が義務付けられています。
以上のような仕事内容からも、ご利用者様の課題を解決できた際にはやりがいを感じられる仕事といえるでしょう。続いて、福祉用具専門相談員になる方法を解説します。

福祉用具専門相談員になるには？

福祉用具専門相談員として働ける方は以下の通りです。

• 福祉用具専門相談員指定講習を受けた方
• 介護福祉士などの国家資格を有している方

それぞれ詳しく説明します。

福祉用具専門相談員指定講習を受けた方

福祉用具専門相談員は、福祉用具専門相談員指定講習を修了することで取得できます。受験資格はなく、どなたでも受講できるのが特徴です。福祉用具専門相談員指定講習は全部で50時間あり、講義と演習に分かれています。講習後に実施される試験に合格すると、福祉用具専門相談員の資格が取得できます。

介護福祉士などの国家資格を有している方

指定されている講習を修了していなくても、一部の国家資格保持者は福祉用具専門相談員として働けます。
具体的には以下のような国家資格です。

• 保健師
• 看護師
• 理学療法士
• 作業療法士
• 社会福祉士
• 介護福祉士

これらの資格は、福祉用具に関する知識を有していると認められていることが理由です。なお、2015年までは介護職員基礎研修や初任者研修修了者も認められていましたが、現在は認められていないため注意しましょう。続いて、福祉用具専門相談員に向いている方を解説します。

福祉用具専門相談員に向いている方

福祉用具専門相談員に向いている方にはどのような特徴があるのでしょうか？

体力に自信がある方

福祉用具は電動ベッドや移動用リフトなど、大型で重量がある機器も存在します。そのため、体力に自信がある方は向いているといえるでしょう。ご利用者様の自宅がマンションなどの上階であれば、階段を使って運搬する場合もあるでしょう。現場は冷暖房が完備されている環境ばかりではないため、夏場は特に体力を使います。しかし、大型機器であれば複数のスタッフで運搬したり、卸業者が共に対応してくれたりするケースもあるようです。

コミュニケーションが苦にならない方

福祉用具はご利用者様の希望などを確認しつつ選んだり、調整する必要があります。その中でも欠かせないのが、コミュニケーションや話しやすい関係づくりです。
福祉用具は利用者様が安心・安全に生活が送れるように利用されますが、中にはポータブルトイレなどの排泄関係の用具もあります。トイレを失敗してしまう事例などはデリケートな話題でもあるため、会話の中でも配慮が必要です。配慮しながらご利用者様のニーズを聞き出す必要があるため、ご利用者様の気持ちに寄り添いながらコミュニケーション出来る方は、向いているといえるでしょう。

観察力があり変化に気づける方

福祉用具はご利用者様の自立をサポートするために使用されます。そのため、身体機能に合わせた福祉用具を選ばなければ、レンタルしているにもかかわらず利用しないという状況も起こり得ます。動く機会が減少し、身体機能が低下してしまう可能性もあるでしょう。
適切に福祉用具を使用していただくためにも、福祉用具利用前の面談や年2回のモニタリングでご利用者様の身体機能・状況を観察し、変化に気付く必要があります。そのため、短時間で必要な情報を収集できる観察力のある方は、向いているといえるでしょう。続いて、福祉用具専門相談員の将来性について解説します。

福祉用具専門相談員に将来性はあるの？

実際に転職先として検討する場合、気になるのは職種の将来性です。福祉用具専門相談員には将来性があると考えられる2つの理由をご説明します。

少子高齢化により高齢者の割合は高くなり続けると予測されている

総務省統計局の「統計からみた我が国の高齢者の発表」によると、2022年現在、日本の総人口は12471万人であるのに対し、高齢者の人口は3627万人です。総人口の約3割が高齢者といえるのです。そして2040年には、日本の総人口が11092万人、高齢者の人口は3921万人になると予測されています。
以上の結果から、介護を必要とする方の数も増加が見込まれています。したがって福祉用具を利用する方も増えるでしょう。福祉用具貸与・販売事業所には、2名以上の福祉用具専門相談員の配置が介護保険法によって義務付けられていることからも、需要は高いといえるでしょう。

国をあげて在宅医療・介護を推進している

高齢者の人口増加や、国民の60％以上が自宅での療養を望んでいるなどの理由から、国は在宅医療・介護を推進しています。そのため、在宅での生活を続けるにあたって、福祉用具が活用される場面は増えるでしょう。

まとめ

福祉用具専門相談員は介護が必要な方の自立に向けてサポートできる、やりがいのある仕事です。ご利用者様の身体機能の維持・向上には、福祉用具の適切な選び方や使用方法が重要です。ご利用者様のニーズに答えつつ、身体状況・生活環境に合わせたアドバイスができる方が求められるでしょう。福祉用具専門相談員の資格は誰でもチャレンジできるため、興味のある方は転職先の候補の1つとして検討してみてはいかがでしょうか。

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