介護施設への転職は作業療法士にとってメリットだらけ

リハビリテーションの専門職である作業療法士は、医療業界だけでなく介護業界でも引っ張りだこです。本記事は、作業療法士が勤務する介護施設、介護施設に勤務する作業療法士の業務内容、メリット・デメリットについて紹介します。ではまず、作業療法士が勤務する介護施設について紹介します。

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作業療法士が勤務する介護施設の種類

作業療法士が勤務する主な介護施設には以下が挙げられます。

【入所系】
・介護老人保健施設
・特別養護老人ホーム
・有料老人ホーム

【通所・訪問系】
・デイサービス（通所介護）
・通所リハビリテーション
・訪問リハビリテーション

医療機関では急性期・回復期への治療介入が中心です。
一方、介護施設では維持期への治療介入が中心となります。高齢者のADLやQOLの維持・改善を図り、在宅復帰や在宅生活の継続を目指します。介護老人保健施設、通所リハビリテーション、訪問リハビリテーションでは理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の配置が義務づけられています。
特別養護老人ホーム、デイサービスでは機能訓練指導員の配置が義務づけられています。機能訓練指導員にはリハビリテーション専門職以外にも看護師、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、鍼灸師がなることができます。
しかし、専門的な知識を有し、対象者の指導にあたるにはやはりリハビリテーション専門職が望ましいです。有料老人ホームでは機能訓練指導員の配置は義務づけられていません。しかし個別機能訓練加算を算定できるため、機能訓練指導員を配置している施設もあります。つづいて、介護施設での作業療法士の業務内容について紹介します。

介護施設での作業療法士の業務内容

介護施設での作業療法士の業務内容は、作業療法士としての基本的な業務である対象者の評価・計画立案・治療介入から環境整備・福祉用具選定・他部門への指導・書類作成・カンファレンスと多岐に渡ります。医療機関での業務内容との大きな違いは他部門への指導です。医療機関では、養成校や実習を経た各専門職が自分の専門性を活かし業務にあたります。
それに対し、介護施設では介護経験のない、いわば初心者が業務にあたることもあります。日常生活動作の専門家である作業療法士が移乗や起き上がりといった起居動作、ポジショニング、ADLの介助方法などを専門的な視点で指導することが求められます。また対象者のADL介助も評価・治療介入の一環として作業療法士が行うことがあります。通所・訪問系の介護施設ではサービス担当者会議、利用前面接、地域ケア会議への出席といった施設外での仕事もあります。他職種と協同で対象者の治療介入にあたるため、コミュニケーション能力も求められます。
では、介護施設に勤務する作業療法士にはどんなデメリットがあるのか紹介していきます。

介護施設に勤務する作業療法士のメリット

作業療法士が介護施設で働くメリットとして、時間的な余裕を持った治療介入ができる、より生活に即した評価・治療介入ができる、専門職として頼りにされる、次のステップへの支援から看取りまで幅広く専門性を活かせる、が挙げられます。詳しく解説していきます。

時間的な余裕をもった治療介入ができる

医療機関は入院日数の短縮化に伴い、治療介入も常に退院までの日数を計算しながら業務にあたることになります。医療機関では転帰先の決定に重要なADL、特に排泄に関する訓練を優先的に行うことが多いです。そのため基本動作を主体としている理学療法士の訓練と重なり、専門性を上手く活かせない場合があります。
介護施設では長期的にサービスを利用される対象者が多く、医療機関よりも一人一人に時間的な余裕をもって治療介入できます。ADLの維持・改善だけでなく、ひとりひとりの興味や趣味を深堀しながら、対象者が生活に求めているもの、やりたいこと、なりたい自分に目を向けて作業療法士の専門性を活かした治療介入ができます。

より生活に即した評価・治療介入ができる

病室で過ごすことの多い医療機関に比べ、介護施設はより生活の場に近い環境となります。そのため生活に即した評価・治療介入が行いやすいです。入所系ではADL場面以外にも日中の過ごし方や対人関係、本人の趣味、興味を評価ができます。それらを活かしてより本人らしい生活の獲得に向けた治療介入が行えます。通所系・訪問系では自宅環境、使用している福祉用具、実際場面での動作を確認しながら治療介入が行えます。医療機関では実施の難しい外出に向けたバスへの乗降や買い物の訓練など日常生活動作の専門家である作業療法士の強みを存分に活かせます。

専門職として頼りにされる

医師や看護師が中心となっている医療機関に比べ、介護施設は介護職員が多いです。介護職員の職業歴・経験も様々であるため、適切な介助方法や環境整備、福祉用具に迷うことがあります。そのため、専門的な知識のある作業療法士が頼りにされます。

次のステップへの支援から看取りまで、幅広く専門性を活かせる

介護施設でのリハビリを継続することで心身機能、ADLが回復し、自宅などの次のステップに移行される対象者もいます。回復を支援し、在宅に戻られる対象者、その家族のうれしそうな顔がみられるとやはりやりがいを感じられます。またなかには介護施設に最期まで入所される対象者もいます。そういった対象者が寿命を迎えるのをただ待つのではなく、どんな最期を迎えたいのか、本人の想いを汲み取り支援することも作業療法士の専門性を活かしたとてもやりがいのある仕事です。

介護施設に勤務する作業療法士のデメリット

作業療法士が介護施設に勤務するデメリットとして、治療に必要な医学的な情報が少なさ、介護業務の手伝いが挙げられます。以下に記載します。

治療に必要な医学的な情報が少ない

医療機関は治療の前に様々な検査を行い、そこに各専門職の解釈も加わるため介入に必要な情報が揃いやすいです。しかし、介護施設は自宅からの入所や通所、自宅への訪問が多く医療機関に比べ医学的な情報が少ないです。施設基準上、介護施設によっては医師が常駐していない場合もあります。そのため、作業療法士自ら対象者を評価し、必要に応じて他部門への情報収集を行うことが重要です。

介護業務の手伝い

排泄や食事といったADLの介助、レクリエーション、送迎補助など介護業務を手伝うことがあります。作業療法士が手伝うことで対象者の評価、治療介入につながります。しかし時間を介護業務に割かれてしまうため、リハビリに重きを置いて働きたい方にはデメリットとなる可能性があります。
以上がデメリットになりますが、つづいてどんなメリットがあるのか紹介していきます。

まとめ

今回は作業療法士が勤務する介護施設、介護施設に勤務する作業療法士の業務内容、メリット・デメリットについて紹介しました。介護施設は作業療法士の強みを活かせる部分がたくさんあります。施設からも重宝され、他部門からも頼られる存在です。介護施設を引っ張る存在にあなたもなってみませんか。

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